昨日のエントリーに

「学力とマネジメント能力の相関もデータがあるのか」

という質問があって、答えると長いので別エントリーにします。というか、ひたすら、そういう「きっと出るであろう反論」を予想してそれを先回りして答えまくる、というのがこの本なので、疑わしーと思う人は是非オリジナルを読んでね。

まず人間の能力を７つに分解（これは、1983年にHoward Gardnerが編み出した分類を使用。）

• 身体運動知能　Bodily-kinesthetic intelligence
• 音楽知能　Musical intelligence
• 対人知能　Interpersonal intelligence
• 内知能　Intrapersonal intelligence
• 空間知能　Spatial intelligence
• 論理数学知能　Logical-mathematical intelligence
• 言語知能　Linguistic intelligence

このうち、最後の３つはIQとの相関が非常に高い。相関係数は＋０．７から＋０．９。（１で完全に一緒、−１で真逆、ゼロだと全然相関がない）。

ま、ここまではそもそもIQはこの３つをテストした結果なので納得、でありましょう。

「私は弁護士で言語能力は高いけど、数学は苦手」

てなことと混同しないように、と注意書きあり。ここでは集団における分布を言ってるので、弁護士だけど・・・という言う人は、それでも社会全体の平均よりずっと数学ができるはず、少なくとも統計的にはそう、と。

ここからが意外。

それは、対人知能、内知能もIQと正の相関があると。

対人知能とは、他人の気持ちを汲み取れる、協調性がある、コミュニケーション能力がある、他人を効果的に操ることができる（というと聞こえが悪いが、他人にやる気を出させるのは大事ですな）といった能力。

内知能とは、自分の感情や動機、強み、弱みを理解し、克己心をもち、将来のために努力できる能力。

こうした能力のうち、キーとなる個別の能力とIQとの相関を調査した多数の各種調査によると、IQとの相関は＋０．１から＋０．３。部分集合の相関を全部統合して行くと、統計的にはより大きな相関がでるのが普通なので、おそらく「対人知能」「内知能」とIQとの相関はもっと大きいであろう、と。たとえ０．１−０．３であってもそもそも有意な正の相関があること自体がポイントです。

筆者自身、自分の知り合いを思い出して

「そもそもIQと対人能力に正の相関があるって変じゃないか？」

と疑問に思うのだが、それは「IQが高い変人が目につきやすいだけ」と。

以上の「対人能力」「自己理解」「克己心」といったものがマネジメント能力と相関あるのは言うまでもないが、「リーダーシップとIQの相関」を直接調査したものもあり、その相関は＋０．２７だそうです。

・・・ますます身も蓋もないですなぁ。

で、IQとマネジメントの相関が出たところで、「国のリーダーたる重要な人材のIQは１２０以上」というのは、これまたそういう調査があると。こちらの54ページのpdfファイルが参照されている。 IQと複雑な仕事におけるパフォーマンスの相関はかなり高いのであるな。興味のある人は見てみて。ファイルは４M近くあるが。あと、弁護士とか、医者とか、エンジニア、科学者、大学教授とかは、IQ120以上でないとなれないし、と。

（ここで、しつこいようだが、IQ１２０は全人口のトップ１０％。偏差値で言うと６０ちょっとって感じ？）

さて、そこまでいったところで、「生まれつきのIQがあがるかどうか」なのだが、ここが一番議論を呼ぶところなのは著者も承知の助であります。

（ただし、厳密には「生まれつき」というのは正確ではなく、「幼稚園に上がる頃に持っているIQ」ということですが。）

で、言及されるのが、１９６０年代に行われた調査に基づくThe Coleman Report。これは６４万５千人という大量の児童を対象とした学力調査で、学校の成績、両親の生活レベル（socioeconomic background）、居住地域、学校のカリキュラムや設備、教師のクオリティの相関を調査したもの。皆「いい学校には学力の高い生徒がいる」という結果になることを予想していたのだが、結果は、先生のレベルも、カリキュラムも、施設も、生徒あたりの予算も、学力と関係なし。（関係あったのはファミリーバックグランドだけであった）。がーん。学校関係ないんか？ということになったのでした。

しかしそれでも、「中にはIQが伸びる生徒もいる」という反論が消えないことを筆者は理解しており、それを消すためにはColeman Reportのようなスナップショット的一時点での調査ではなく、１５−２０年かけて生徒のレベルがどう変わって行くかを調査するlongitudinal studyを行うべきである、としてます。これを全米規模で実施すると１００億円くらいかかるらしいが、「その結果が生み出す成果を考えれば安いもんじゃ」と。

・・・というわけで、質問いただいたことには答えたかなぁと思うんですが、知れば知るほど「身も蓋もない」ですよねぇ。他にもデータ満載なんで、ほんと、興味のある人は読んでみてください。

この筆者、94年にThe Bell Curveという「IQで収入や仕事の実績など多くのものが証明できる」という本を書いて、「心理学で史上最大の論争を呼んだ」と言われる人。あまりの騒動に全米心理学会が、特別タスクフォースを作ってフォローアップのレポートを発表したくらいなのだが、その結果は「Bell Curveがほぼ正しい」ということに。でもやっぱり攻撃は消えず、という感じの本。

そのBell Curve経験を経た著者が「どれくらいアタックされるか百も承知の上で書いた」本でありましょう。なので、「きっとこういうと思うけど、それが違う理由はコレだ」みたいに延々書いてあります。はい。

いや、もちろん、全て懐疑的に考えるのは大事だと思うが、まぁ読んだら圧倒されるんじゃないかと。

余談ながら、その昔、三菱商事の人事のお姉さんで、長年人事面接の受付をしていて、

「受け付けにきた学生を見た瞬間に、その学生が入社試験に受かるかどうかわかる」

と言ってる人がいました。だったら多大なコストをかけて入社面接したりせず、この人が合否決定すればいいんじゃないかと思いますが、そうは問屋が卸さないわけですね。

あ、あと、「アメリカはIQが重視されている」「アメリカより日本が学歴社会」てなコメントもありましたが、どちらも正しくないです。日本だと小学校の低学年でIQテストすることが多いのではないかと思うがアメリカでは一般的ではないし。学歴社会うんぬんの話しは過去何度か書いてるので私のブログを検索してみてください。

<追記：ベルカーブはトンデモ本である、と決めつけてる人が結構いるみたいなんで、ベルカーブはトンデモ本ではありませんというエントリーを書きました。FYI>